東京建物株式会社は、日本で最も歴史ある総合不動産会社のひとつ。
「年収はどのくらい？」「初任給や福利厚生は？」「働き方やワークライフバランスは？」など、就職・転職を考える方が気になる情報を、最新データとともに徹底解説します。
この記事を読めば、東京建物の年収事情や働く環境がまるごと分かります！
東京建物の平均年収・中央値はいくら？業界内の位置付けも解説！
東京建物の年収水準は業界でも高いことで知られています。
ここでは平均年収や中央値、そして不動産デベロッパー業界内でのポジションについて詳しく見ていきましょう。
平均年収
2024年12月期の東京建物の平均年収は1,111万円です（平均年齢41.9歳）。
この数字は上場企業の中でもトップクラスで、同年代の平均を大きく上回っています。
年収偏差値は82.2と非常に高く、同年代・同学歴層の中でも抜きん出た水準。
男女差もなく、女性も同じ年収テーブルが適用されます。
また、専任職（ビルメンテナンス・設計・会計など）は総合職の7割程度の水準ですが、それでも一般的な大企業と比較して高い傾向です。
業界内での位置づけ
東京建物の年収は、不動産デベロッパー大手の中では「やや高水準」に位置します。
三井不動産（1,756万円）、三菱地所（1,348万円）、東急不動産（1,278万円）、野村不動産（1,183万円）と比較するとやや控えめですが、森ビル（977万円）、NTT都市開発（920万円）、住友不動産（749万円）よりは明らかに高い水準。
業界内でのブランド力や安定性も高く、年収とバランスの取れた企業と言えるでしょう。
| 企業 | 平均年収 | 決算期 |
|---|---|---|
| 三井不動産 | 1,756万円 | 2025年3月期 |
| 三菱地所 | 1,348万円 | 2025年3月期 |
| 東急不動産 | 1,278万円 | 2025年3月期 |
| 野村不動産 | 1,183万円 | 2025年3月期 |
| 東京建物 | 1,111万円 | 2024年12月期 |
| 森ビル | 977万円 | 2025年3月期 |
| NTT都市開発 | 920万円 | 2019年3月期 |
| 住友不動産 | 749万円 | 2025年3月期 |
東京建物の年収推移（過去5年）
東京建物の年収は年々上昇傾向にあります。
ここでは過去5年の平均年収・平均年齢・従業員数の推移を表でご紹介します。
| 年度 | 平均年収 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 2024年12月期 | 1,111万円 | 41.9歳 |
| 2023年12月期 | 1,024万円 | 41.8歳 |
| 2022年12月期 | 1,009万円 | 42.2歳 |
| 2021年12月期 | 1,019万円 | 42.6歳 |
| 2020年12月期 | 941万円 | 42.3歳 |
年代・職種・役職別の年収目安
「自分の年齢やキャリアだとどれくらいもらえるの？」
そんな疑問にお答えするため、年代別・職種別・役職別の年収目安を詳しく解説します。
年代別（20代／30代／40代／50代）
東京建物の年収は、年齢とともに着実に上昇していきます。
新卒で入社し順調に昇進した場合の年齢別年収例は以下の通りです。
25歳：550～600万円
30歳：800～850万円
35歳：950～1,000万円
40歳：1,200～1,400万円
45歳：1,500万円以上（評価次第）
50歳：1,800万円以上（評価次第）
この水準は同業他社と比較しても非常に高く、特に30代で年収1,000万円に近づく点が大きな魅力です。
| 年齢 | 年収レンジ |
|---|---|
| 25歳 | 550～600万円 |
| 30歳 | 800～850万円 |
| 35歳 | 950～1,000万円 |
| 40歳 | 1,200～1,400万円 |
| 45歳 | 1,500万円以上 |
| 50歳 | 1,800万円以上 |
職種別（開発／営業／コーポレートなど）
東京建物の総合職（開発・営業・コーポレート等）は、基本的に同じ年収テーブルが適用されます。
営業職はインセンティブや成果報酬が加算されることもありますが、ベース年収はほぼ横並び。
一方、専任職（ビルメンテナンス・設計・会計税務職など）は、総合職の7割程度の水準となります。
たとえば、30歳の総合職で800～850万円、同年齢の専任職で約560～600万円が目安です。
役職別（一般／主任／係長／課長／部長）
東京建物の昇進は「役職なし」→「主任」→「課長代理」→「課長」→「グループリーダー」→「部長」と進みます。
役職別の年収目安は以下の通りです。
- 役職なし（1～3年目）：500～700万円
- 主任（4～8年目）：750～1,000万円
- 課長代理（9～14年目）：1,200～1,400万円
- 課長（15年目以降）：1,600～1,800万円
- グループリーダー：2,000万円程度
- 部長：2,000万円以上
課長代理までは年功序列で昇進しやすいですが、課長以降は評価や成果による差が大きくなります。
| 役職 | 年次 | 年収 |
|---|---|---|
| 役職なし | 1～3年目 | 500～700万円 |
| 主任 | 4～8年目 | 750～1,000万円 |
| 課長代理 | 9～14年目 | 1,200～1,400万円 |
| 課長 | 15年目以降 | 1,600～1,800万円 |
| グループリーダー | 評価次第 | 2,000万円程度 |
| 部長 | 評価次第 | 2,000万円以上 |
初任給・新卒1年目の年収
新卒で東京建物に入社した場合の初任給や1年目の想定年収について、最新データをもとに解説します。
学部卒／院卒の月給・賞与・想定年収
2024年入社の初任給は、学部卒：月給30万円、院卒：月給31.6万円です。
これに加え、賞与（年2回）や残業代が支給されるため、1年目の想定年収は約450～500万円が目安となります。
| 年度 | 大卒 | 院卒 |
|---|---|---|
| 2024年入社 | 300,000円 | 316,000円 |
| 2023年入社 | 263,000円 | 279,000円 |
| 2022年入社 | 255,000円 | 271,000円 |
モデルケース（残業月20h想定）
例えば、学部卒で月給30万円、賞与4.5ヶ月分、残業月20時間（年約60万円）を想定すると、
年収：約480万円となります。
残業時間や評価によって多少前後しますが、1年目から十分な生活水準が期待できます。
賞与・昇給・インセンティブ
東京建物の年収を語る上で、賞与や昇給、評価制度も重要なポイントです。
支給回数／目安月数／評価軸・等級制度の概要
賞与は年2回（夏・冬）支給され、若手のうちは年功序列で大きな差はつきません。
等級制度は目標管理制度（MBO）を導入しており、期初に設定した目標の達成度合いが評価に反映されます。
課長代理まではほぼ横並びで昇進できますが、課長以降は成果やリーダーシップなどの評価が昇給・昇進に大きく影響します。
手取り額の目安（年収1,111万円・単身）
額面年収が高くても、実際の手取りが気になる方も多いはず。
東京建物の平均年収（1,111万円）を例に、単身者の手取り額をシミュレーションします。
月次／年次の概算手取り（控除の簡易内訳）
年収1,111万円の場合、年間手取りは約794万円、月額手取りは約66万円となります。
主な控除項目は、所得税・住民税・健康保険・厚生年金・雇用保険・介護保険など。
以下の表は、国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会のデータをもとにしたシミュレーションです。
| 項目 | 年収 | 月収 |
|---|---|---|
| 額面収入 | 11,110,000円 | 925,833円 |
| 所得税 | 1,010,100円 | 84,175円 |
| 住民税 | 735,700円 | 61,308円 |
| 健康保険 | 552,978円 | 46,081円 |
| 厚生年金 | 713,700円 | 59,475円 |
| 雇用保険 | 66,660円 | 5,555円 |
| 介護保険 | 89,280円 | 7,440円 |
| 手取り | 7,941,582円 | 661,798円 |
福利厚生・待遇
東京建物は福利厚生が充実していることでも有名です。
働きやすさや生活サポートの観点から、その内容を詳しくご紹介します。
休暇・働き方（有給取得率／在宅・フレックス）
有給休暇取得率は68.0％（2024年度）と高水準。
平均残業時間も29時間と短めで、ワークライフバランスを重視した働き方が可能です。
在宅勤務やフレックス制度も導入されており、柔軟な働き方を実現しています。
金銭系（退職金／住宅手当／持株会／年金）
福利厚生としては、借上社宅・保養所・各種社会保険・社員預金・確定拠出年金・財形貯蓄・持株会・住宅資金貸付・カフェテリアプラン・結婚/出産祝い金・子供手当・家族手当などが用意されています。
特に借上社宅制度は、都心での生活コストを抑える上で大きなメリットです。
育成・キャリア（研修／公募／異動制度）
入社後は新人研修や階層別研修、自己啓発支援など、キャリア形成をサポートする制度が充実。
社内公募や異動制度もあり、多様なキャリアパスを描くことができます。
東京建物は激務？労働時間の実態
「デベロッパーは激務？」と不安に思う方も多いですが、東京建物は公式に労働時間データを公開しています。
平均残業時間／みなし残業の有無／休日日数
2024年度の平均残業時間は29.0時間と、業界内でも比較的短い水準。
みなし残業制は導入されておらず、残業代はしっかり支給されます。
年間休日も120日以上と十分確保されており、プライベートとの両立がしやすい環境です。
| 年度 | 平均残業時間 |
|---|---|
| 2018 | 25時間 |
| 2019 | 23時間 |
| 2020 | 24時間 |
| 2021 | 26時間 |
| 2022 | 26時間 |
| 2023 | 26時間 |
| 2024 | 29時間 |
口コミ・評判
実際に働いている方や元社員の声から、年収や働き方に関するリアルな評判をまとめました。
年収に関する良い口コミ
「30代で年収1,000万円に到達できるのは大手デベロッパーならでは」「賞与が安定しており、生活設計が立てやすい」「福利厚生が手厚く、家賃補助や社宅制度で生活コストが抑えられる」など、高年収・安定性・待遇面を評価する声が多数。
また、「女性も同じ年収テーブルで評価されるので、男女格差がない」といった意見も目立ちます。
年収に関する悪い口コミ
「三井不動産や三菱地所と比べると年収がやや低い」「課長以上の昇進は狭き門で、評価による差が大きい」「専任職は総合職より年収が低く、格差を感じる」といった声も。
また、「残業代や賞与の計算が複雑で、年によって手取りが変動する」といった実務的な指摘もあります。
採用大学の傾向
東京建物は、難関国公立・私立大学を中心に幅広い大学から採用実績があります。
- 北海道大学、東北大学、東京大学、一橋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学などの国立大学
- 早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、立教大学、明治大学、学習院大学、法政大学、青山学院大学、東京理科大学などの私立大学
- その他、地方国立や美術系大学、国際基督教大学など多様な人材を採用
選考は学歴だけでなく、人物面や適性も重視される傾向です。
新卒向けワンポイント（内定後すぐにやること）
内定後は、業界研究や配属希望の整理、社会人マナーの習得を進めておくのがおすすめです。
また、社宅や福利厚生の申請手続き、引越し準備なども早めに取り掛かると安心。
入社前研修や同期との交流イベントも積極的に参加し、社会人生活のスタートダッシュを切りましょう。
東京建物に向いている人・向いていない人
- 向いている人
- 高年収・安定したキャリアを目指したい人
- チームワークや協調性を大切にできる人
- 大規模プロジェクトに携わりたい人
- ワークライフバランスも重視したい人
- 向いていない人
- 成果主義で早期に役職・高収入を狙いたい人（課長以降は競争が激しい）
- ルーティンワークを好む人
- 変化や新しいことに消極的な人
FAQ
Q. 東京建物の平均年収・中央値はいくら？
A. 直近2024年度で平均1,111万円。
中央値は公開されていませんが、平均×0.93～0.95（約1,030～1,055万円）と推定されます。
これは役職・年齢分布が比較的フラットなため、中央値も高水準と考えられます。
Q. 何年目で600／800／1,000万円に届く？
A. 600万円は新卒3年目（役職なし）、800万円は30歳前後（主任）、1,000万円は35歳前後（課長代理）で到達可能。
課長代理までは年功序列、課長以降は評価や成果による昇進となります。
Q. 年代・職種で年収はどのくらい違う？
A. 20代：550～700万円、30代：800～1,000万円、
開発・営業・コーポレートは同水準、専任職は総合職の7割程度（例：30歳で560～600万円）。
営業職は成果によるインセンティブが加算される場合もあります。
Q. 初任給と新卒1年目の想定年収は？
A. 学部卒：月給30万円、院卒：月給31.6万円。
想定年収は賞与・残業込みで約450～500万円（残業月20hモデル）。
Q. 残業時間やワークライフバランスは？
A. 平均残業29h/月、有給取得率68.0％、年間休日120日以上。
ワークライフバランスを重視した働き方が可能です。
